@article{oai:kansaigaidai.repo.nii.ac.jp:00006061,
 author = {池田, 亮 and Ikeda, Ryo},
 journal = {研究論集, Journal of Inquiry and Research},
 month = {Sep},
 note = {論文, ARTICLE, 従来、第三世界における冷戦は、主に米ソ冷戦の観点から研究されてきた。その中でヨーロッパ宗主国は、米ソが植民地解放と新興国の国家建設に協力する中、勢力の後退を強いられる存在として描かれてきた。しかし本稿は、旧宗主国が現在でも旧植民地で一定の影響力を保っており、かつアメリカにとっても冷戦の遂行上、重要な同盟国であったことに注目する。事例としては、フランスによるモロッコの独立承認と、スエズ危機におけるイギリスの対エジプト攻撃を取り上げ、両国の動機を検討する。それによって、第三世界における脱植民地化への英仏の対応は、冷戦政策の側面をも持っていたことを指摘する。それぞれの決定は、モロッコと中東のアラブ諸国が、中立主義を選択するのを防ぐためになされた。それらの国を西側陣営に留め置き、重要な資源を安価に供給させ、自国の資本主義経済の繁栄を維持することが、宗主国、特にイギリスの目的であったと考えられる。},
 pages = {183--204},
 title = {植民地宗主国と第三世界における冷戦 : モロッコ独立とスエズ危機の事例から},
 volume = {100},
 year = {2014},
 yomi = {イケダ, リョウ}
}